20050820 BLUE LIONの視点～萌える私的ネタブログ　FC2支店

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2005年08月20日[18:54]

各社次世代車できまっせ。な～んて言っているみたいで大変おもしろくなってきて
機嫌が良いBLですが皆様如何お過ごしでしょうか。

暑い中、皆様おつかれさまです。
今回も美女でも閲覧してもらい目の保養を。

仕事で海にいけなかった人もリラックスして下さい。
さあ、がきの使いのDVDでも観るか。

■以下記事

■富士重、軽の電気自動車を公開
■富士重工、開発中のハイブリッド車搭載システム「ターボパラレルハイブリッド」などの技術を公開
■家庭で充電できる電気自動車、２００８年発売へ
■独監督庁、ダイムラー株のインサイダー疑惑で調査
■ダイムラー次期社長、メルセデス乗用車部門の責任者に
■米国での7月のインセンティブ総額は53億ドル、Edmunds.comのレポートから
■７月の米新車販売、ビッグスリーが大幅増
■日産、新ＳＣＭを稼働－契約から納車までを短縮
■旭硝子の自動車ガラスメーカーが中国メーカー買収、生産能力拡大
■堀場製作所、独社の自動車関連計測機器事業を買収
■ニッパツ１Ｑ～計画通り推移、ＨＤＤ用サス堅調
■中国：自動車の次は駐車場ビジネス、駐車場不足が深刻

◆全文を読む・・

■富士重、軽の電気自動車を公開

以下日経

　富士重工業は18日、高性能のリチウムイオン電池を活用した軽の電気自動車の試作車「スバル　Ｒ１ｅ」を公開するなど環境技術への取り組みについて発表した。

　自動車各社は低公害車の開発にしのぎを削っているが、竹中恭二社長は「家庭で一晩で充電できるようになれば、電気自動車は一定の地位を得るだろう」と述べ、ハイブリッド車や燃料電池車などの技術で先行するトヨタ自動車などに、独自の電池技術を駆使して対抗する姿勢を見せた。

　リチウムイオン電池は、富士重とＮＥＣとの合弁会社「ＮＥＣラミリオンエナジー」が開発。5分間で90％の充電ができ、電池は交換せずに15万キロ以上の走行が可能という。

　また富士重は、リチウムイオン電池などを用いた独自のハイブリッド車を2007年度に試験的に市場に導入する方針も明らかにした。〔共同〕 (15:03)

■富士重工、開発中のハイブリッド車搭載システム「ターボパラレルハイブリッド」などの技術を公開

以下日経

富士重工業　開発中の「ターボパラレルハイブリッド」と「リチウムイオンキャパシタ」の技術を公開

　富士重工業は、自動車部門のスバルが取り組む先行技術開発の一端として、２００７年度に試験的市場導入を予定しているハイブリッド車に搭載するシステム「ターボパラレルハイブリッド（略称：ＴＰＨ）」と、これからの自動車用電池の可能性を広げる「リチウムイオンキャパシタ」を公開、将来の環境技術としての実用化を目指していく。

　今回発表するＴＰＨは、水平対向エンジンやシンメトリカルＡＷＤ（Ａｌｌ　Ｗｈｅｅｌ　Ｄｒｉｖｅ：全輪駆動）というスバルのコア技術を継承したクリーンエネルギー車の動力源として、富士重工業が量産を視野に入れて開発に取り組んでいるもの。

　エンジンとオートマチックトランスミッションの間に、薄型で最大駆動出力１０ｋＷのモータージェネレーターを挟み込む構造。ミラーサイクルを採用した水平対向ターボエンジンとモーターを組み合わせることで、ターボの過給域でもある中速以上の動力性能は従来通りの力強い運転を愉しむことができると同時に、エンジンの低回転域でのトルク低下をモーターアシストで補い、低速時に従来性能以上のトルクを発生させることで、全域にわたり優れた加速性能と燃費性能を両立する新しいシステムである。

　同社が研究を進めていたＳＳＨＥＶ（シーケンシャルシリーズハイブリッド）と比較し、小型のモーターと比較的少量の電池を使用するためコストパフォーマンスに優れたシステムとなっている。
　なお、ＴＰＨの優れた走行性能を実現するために、ＮＥＣと富士重工業が２００２年に合弁で設立した二次電池の開発会社ＮＥＣラミリオンエナジーが開発に取り組んでいる高性能なマンガン系リチウムイオン電池の搭載を予定している。

　また、リチウムイオンキャパシタは、従来のキャパシタの特長である大容量の電気を瞬間的に充放電できることや耐久性の高いことを生かしながら、課題であるエネルギー密度を飛躍的に増大させたものである。このリチウムイオンキャパシタは、負極にリチウムイオンを吸蔵する新開発の炭素材料を、電解質にリチウムイオンを、それぞれ使用し、あらかじめ負極にたくさんのリチウムイオンを吸蔵させる“プレドーピング”とよぶ手法により、負極の容量を増大させるとともに電位差を高め、正極の性能劣化を起こさずに高電圧を取り出すことを可能としている。

　さらに、リチウムイオンキャパシタの原理は、最近のキャパシタの研究による大容量化のための新材料を正極に使用し、リチウムイオンキャパシタと組み合わせることで、理論上想定の容量のさらに倍の性能を引き出すことができる汎用性の高さも有している。

　現在、試作セルによる性能確認を進めているが、将来、小型の自動車用リチウムイオンキャパシタを実用化すれば、バスやトラックなどの大型車のみならず乗用車などのハイブリッド車の需要や、一般的な鉛電池の代替需要にも応える可能性をもち、環境技術のひとつとして社会貢献が期待できる。

　富士重工業は、環境問題を踏まえ、現在の化石燃料から再生可能な二次エネルギーとしての電気を用いたエネルギー源へと移行するという社会的なコンセンサスの中で、蓄電技術の発展こそが、自動車分野におけるハイブリッド車や燃料電池車、電気自動車の普及の可能性を広げる重要な要素と考えている。

　そのため、蓄電技術という特定分野に開発を集中し、最低限の投資で合理的に技術的付加価値を得るために、ＮＥＣラミリオンエナジーが開発する大容量マンガン系リチウムイオン電池をスバルのハイブリッド試作車や電気自動車スバルＲ１ｅへ搭載し、実証実験へと段階的に開発を推進、実用化、量産化に向け課題の解決に取り組んでいる。

　今回のＴＰＨやリチウムイオンキャパシタの研究開発も、こうした方向性をより強めていくものであり、環境対応技術の開発に真摯に取り組んでいく姿勢を示すものである。

■家庭で充電できる電気自動車、２００８年発売へ

　三菱自動車と東京電力が、家庭のコンセントで充電して走る次世代電気自動車の開発と普及に向けて提携することが１８日、明らかになった。

東電は電気自動車への充電や蓄電池の技術などを提供し、三菱が開発中の小型電気自動車「ＭＩＥＶ（ミーブ）」の商品化を後押しする。三菱はこれにより開発期間を短縮し、ミーブの発売時期を当初予定の２０１０年から０８年に前倒しする。３年後には１回４時間程度の充電で２５０キロ・メートル走れる軽自動車クラスの電気自動車が、２００万円以下で市販されることになりそうだ。

　ミーブは、車輪内に取り付けた電気モーターで走行する独自技術を採用した電気自動車。一般家庭のコンセントから充電でき、排出ガスを出さない低公害車として、三菱が開発を進めている。すでに１回約１０時間の充電で１５０キロ・メートル走る性能があるが、さらに１回の充電時間を短く、走行距離を長くしないと普及は難しいとされてきた。

　高速充電には蓄電池の性能を高めるとともに、充電する家庭用コンセントの電圧も１００ボルトから２００ボルトに引き上げることが必要になる。このため三菱は、東電が持つ〈１〉高速で蓄電池を充電する技術〈２〉長時間走行に必要な蓄電池の容量を増やす技術――などを活用することにした。

　三菱は提携で充電関連技術の開発費負担も少なくできる。電気自動車の充電は夜間が主流になると見られるため、東電も余り気味の夜間電力の需要先を確保し、原子力発電所で発電した電力を有効活用できる。夜間の電力で充電した場合、電気代はガソリン代の１０分の１程度で済むという。東電以外の複数の電力会社も次世代電気自動車に関心を示しており、今後、他の電力会社が提携に合流する可能性もある。

　三菱は次世代電気自動車を、年末にも発売予定の軽自動車「ｉ（アイ）」をベースに開発する考えで、街中など近距離の利用が多い主婦などの女性層を主なターゲットとし、新市場の開拓を狙う。東電は家庭用コンセントを簡単に改造する技術なども研究する。
（読売新聞） - 8月18日18時48分更新

■独監督庁、ダイムラー株のインサイダー疑惑で調査

以下日経

　【フランクフルト＝後藤未知夫】独金融サービス監督庁は、7月28日の自動車大手ダイムラークライスラーの社長交代発表を巡って、同社株のインサイダー取引の疑いがあるとして、本格的な調査に乗り出した。

　独主要紙によると、一部の株主が「事前にシュレンプ社長の退任を知っていた」と主張している。フランクフルト証券取引所では、ダイムラー株が同日午前9時の取引開始直後から急騰。ダイムラーは午前10時半すぎに社長交代を発表した。

　発表当日に筆頭株主だったドイツ銀行が保有するダイムラー株の一部を売却。翌日以降はダイムラーの幹部が相次いでストックオプション（株式購入権）を行使して利益を得たことから、一般株主を中心に批判も高まっている。 (20:14)

■ダイムラー次期社長、メルセデス乗用車部門の責任者に

　【フランクフルト＝後藤未知夫】自動車大手ダイムラークライスラーは18日、次期社長に内定したディーター・ツェッチェ取締役（52）が、９月１日付でメルセデス乗用車部門の統括責任者に就任すると発表した。現職のエックハルト・コルデス取締役（54）は８月末に退任する。

　これまでナンバー２とされてきたコルデス氏は、ユルゲン・シュレンプ社長（60）の年末退任が決まった７月28日に、監査役会に退任を申し出ていた。

　今秋にドイツや日本で開かれる国際モーターショー前に主力部門のトップ不在が懸念されたことから、ツェッチェ氏が責任者となる苦肉の策。業績が低迷する同部門トップは重責だけに、社長就任までに改めて社内外で人材を探すことになりそうだ。ツェッチェ氏が務めるクライスラー部門の統括責任者に内定したトーマス・ラソーダ取締役（51）も９月１日付で就任する。

[8月19日/日本経済新聞　朝刊]

■米国での7月のインセンティブ総額は53億ドル、Edmunds.comのレポートから　2005/08/12 18:06

　米オンライン自動車調査会社Edmunds.comは、2005年7月の「True Cost of Incentives」を発表した。2005年7月の米国における新車のインセンティブ（販売奨励金）は、業界全体の総額が53億ドルを記録した。内訳は、米国メーカーが43億3000万ドル（81％）、日本メーカーが6億5300万ドル（12％）、欧州メーカーが2億4500万ドル（5％）、韓国メーカーが1億3700万ドル（3％）だった。

　7月の平均インセンティブは1台あたり2981ドルとなり、前年同月比で96ドル・3.3％、前月比では136ドル・4.8％上昇した。7月は米ビッグ3が社員割引を一般消費者にも適用する値引き策を実施したため、インセンティブが上昇した。

　米ビッグ3の1台当たりの平均額は3942ドルで、前月より113ドル増えた。Chryslerは前月より73ドル減らして3623ドルだったが、シェアは0.2ポイント増えて13.3％となった。Fordは1台当たり688ドル増やして3876ドルとし、シェアは18.9％と3ポイント増えた。GMは4135ドルで56ドル減らし、シェアが28.7％で3.4ポイント減った。ビッグ3全体のマーケットシェアは前月に比べ61.0％で0.2ポイント減った。

　セグメント別に見ると、大型SUVが最もインセンティブが多く、1台あたり5164ドルとなった。一方、最も少ないのはスポーツカーで1台あたり995ドル。

櫛谷さえ子＝日経Automotive Technology

■７月の米新車販売、ビッグスリーが大幅増

　７月の米国新車販売台数は前年同月比16％増の180万7992台で、２カ月続けて前年実績を上回った。米ビッグスリーは社員割引を一般にも適用するなど値引き攻勢をかけたため、22％の大幅増。日本勢も日産自動車とホンダが２ケタ増と好調で、９％増やした。ビッグスリーについては、値引き政策の反動の販売減を心配する声もある。

　米ゼネラル・モーターズは15％増の51万7749台だった。乗用車は5％減だったが、商用車は約３割の大幅増。米フォード・モーターは30％増の34万6385台。乗用車は22％増えた。主力のピックアップトラック「Ｆ―１５０」がけん引し、商用車が34％と大きく躍進した。

[8月19日/日経産業新聞]

■日産、新ＳＣＭを稼働－契約から納車までを短縮

産業ニュース - 8月19日(金)8時29分

　日産自動車は自動車の受注、生産、物流などを一元管理するサプライ・チェーン・マネジメント（ＳＣＭ）の新システムを開発し先週、稼働させた。国内約２６００の販売店や部品メーカー約３００社の情報を統合する。これにより国内で販売している全車種を対象に、契約から納車までの期間を２―３日短縮できる。サービスの向上により、競争力の向上を図る。今後、中国やタイにも拡大する方針。

　新システムは９１年に導入した生販統合情報システム「ＡＮＳＷＥＲ」を発展させたもので、受注に基づいて生産するＢＴＯ（ビルト・ツー・オーダー）と呼ばれるシステム。エンジンや部品の同期生産、金型の在庫管理、グループ企業のシステム更新により実現した。

　販売店が車を受注した後、日産の国内工場や部品メーカーの生産計画、販売店への配送などのスケジュールを新システムで一元管理する。受注生産するため、余剰在庫を削減できるほか、納期が短縮できる。

■旭硝子の自動車ガラスメーカーが中国メーカー買収、生産能力拡大
2005年08月18日 11時49分

旭硝子汽車玻璃（中国）有限公司（旭硝子が全額出資）はこのほど、河北省秦皇島市のガラスメーカー・海燕安全玻璃有限公司について合併・買収を行い、全国第２の規模の自動車ガラスメーカーとなった。

旭硝子汽車玻璃（中国）有限公司は河北省秦皇島開発区に位置し、第１期生産設備建設への投資額は３３００万ドル余り、現在までに自動車ガラス生産能力は年間１６０万セットに達している。合弁後の自動車ガラス生産能力は新たに１２０万セット分が増加する。旭硝子汽車玻璃（中国）有限公司は旭硝子のアジア太平洋地区における重要生産拠点の１つで、今後も生産能力拡大を計画している。【国際商報 2005年08月12日】

■堀場製作所、独社の自動車関連計測機器事業を買収

以下日経

　堀場製作所は18日、独自動車試験装置メーカーのカール・シェンク社から自動車関連の計測機器事業を買収すると発表した。買収と今後3年間の研究開発などで50億円を投じる。堀場は事業範囲を排ガス計測だけでなく動力機関全体に広げ、自動車の計測機器事業を5年後に現在の2倍近い500億円に増やす。

　シェンク社は1881年設立で、堀場が買収する部門の売り上げは約100億円、人員は約500人。同部門は欧州やアジアなど世界12カ国に拠点を持つ。堀場は9月30日付で人員、拠点ともすべて引き継ぐ。

　堀場はエンジン開発や完成車の検査に使う排ガス測定機器が主力で、同機器で世界シェア8割を占める。シェンク社が持つブレーキやハンドル、トランスミッションから電子制御ユニットの計測・試験機器を傘下に収め、総合的な計測設備メーカーを目指す。

　自動車業界では計測・試験設備を一括発注したり、試験を外注する傾向が高まっているという。設備を総合的に提供できる体制にし、欧米や自動車需要が増えている中国などに売り込む。 (22:29)

■ニッパツ１Ｑ～計画通り推移、ＨＤＤ用サス堅調

ニッパツ　 <5991> 　は１８日、２００６年３月期第１四半期（４月～６月）連結業績の概況を発表した。売上高は８７７億円（前年同期比１７．１％増）、経常利益４０億円（同４．７％増）、最終利益２３億円（同１．１％減）となった。

部門別の数字は開示していないが、自動車向けサスペンションばね部門、同シート部門、精密部品部門ともおしなべて順調に推移した模様。精密部品部門のＨＤＤ用サスペンションは、ＨＤＤの用途拡大により数量が伸びているほか、小型ＨＤＤ向けに強みを持つことからＨＤＤの小型化進展も追い風になっているという。

ここまでは計画通り推移しているというのが会社側の見方で、中間期および通期の業績予想の修正は行っていない。ばね鋼など材料の価格上昇については１００％転嫁することは難しいため、生産性の向上など内部努力で吸収する考えだ。（Ｔ．Ｎ）

[ラジオNIKKEI２００５年０８月１８日]
（ラジオNIKKEI） - 8月18日17時2分更新

■中国：自動車の次は駐車場ビジネス、駐車場不足が深刻
2005年08月19日 00時00分

中国では自動車登録数の増加にともなう駐車場不足が日増しに深刻化している。あるデータによると、国内の都市部では自動車4.84台に対し合法的な駐車スペースはわずか１台分で、ある都市の平均では、自動車31台に対しやっと駐車スペース1台分という。権威筋は、中国の乗用車数は2010年に2000万台に達すると推測している。駐車スペース需要を1：12（基本駐車スペース100％と公共駐車スペース20％）として計算すると、駐車スペースを計480万増やす必要がある。

「駐車場経済」の先行きを明るいものにするため、国内の一部企業と開発企業が動き出した。「駐車場経済」は駐車設備など関連業界の発展をリードする。関係専門家は、機械式立体駐車設備が今後数年間の駐車設備業界における主な発展方向となると見ている。限られた土地に立体型駐車場を建設することで、多くの大都市が駐車スペースという難題から開放されている。（日中グローバル経済通信）

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